ITmedia Newsからの引用です。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1103/12/news002.html


3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震の被災地を支援する募金受け付けがネットで始まっている。

 ヤフーの「Yahoo!ボランティア」は、Yahoo!ウォレットを使い、1口500円でオリジナル壁紙を購入する形で募金が可能だ。Yahoo!ポイントを募金に回すこともできる。

 ニフティの「@nifty Web募金」も、オリジナル壁紙をダウンロードする形で募金できる仕組み。@nifty IDでログインし、金額を525円~1万500円の5段階から選べる。

 Grouponはクーポン販売システムを使って1口200円の募金受け付けを始めた。Grouponが200円を拠出し、1口で合計400円を日本赤十字社に募金するという。募金受け付けに伴い、全地域で通常のクーポン販売を一時停止するという。

 goo募金でも義援金の募集を開始。壁紙コンテンツを販売し、その収益の全額を被災者支援に寄付するとしている。

 ミクシィは「mixiモバイル」で50ポイント(50円)の募金を受け付け。ミクシィが50円を拠出し、計100円を寄付する。募金すると「支援ミクコレ」を利用できる。

 KDDIはauの携帯電話向けサイト「被災地支援 義援金サイト」を開設。募金すると携帯待ち受けをダウンロードできる。募集期間は4月11日午後0時まで。アクセスはEZボタン→トップメニューまたはau one トップ→災害用伝言板→被災地支援義援金サイト。

 カルチュア・コンビニエンス・クラブは、Tポイントを募金できる特設ページをオープン。1ポイントを1円に換算し、各都道府県の災害対策本部などを通じて寄付する予定。

 はてなは、はてなポイントで募金を受け付けている。ポイント付きメッセージ送信ページから「id:hatenacontrib2」あてに送る。

 サイバーエージェントは「アメーバピグ」で募金の受け付けを始めた。「地震情報交換広場エリア」で「東北地方太平洋沖地震募金風船」を購入して募金する仕組み。購入額と同額をサイバーエージェントが拠出し、その総額を日本赤十字社へ寄付する。

 キラメックスは「KAUPON」でクーポン販売システムを使って1口200円の募金を受け付けている。1回あたり最大100口まで募金可能。期限は3月17日まで。

 ソフトバンクモバイルは同社の携帯電話向けサイト「東北地方太平洋沖地震 義援金プロジェクト」をオープン。募金すると「白戸家のお父さんデジタルコンテンツ」がもらえる。アクセスは「Yahoo!ケータイ」トップページの「お知らせ」から(iPhoneなどスマートフォンからはアクセスできない)。3月16日からは、電話をかけると募金できる「ソフトバンクチャリティダイヤル」も提供する。

 ディー・エヌ・エーは携帯電話版「モバゲータウン」で、専用アバターを購入すると募金できる仕組みを始めた。アクセスは、トップページの「災害義援金を募集しています」から。

 グリーは携帯電話版「GREE」で、専用アバター「GREEボランティア」を購入すると募金できる仕組みを始めた。金額は100~1万ゴールド(1ゴールド1円)で選択可能。購入額と同額をグリーが拠出し、その総額を日本赤十字社へ寄付する。

 NHN Japanは、ハンゲームのアバターアイテムによる義援金を募集している。全額を日本赤十字社に寄付する。

 ニコニコ動画でも募金の受け付けをスタート。「ニコニ広告」機能を使って専用動画を宣伝すると、ニコニ広告を利用するために使ったニコニコポイント(1ポイント1円)を寄付できる。東京・原宿のアンテナショップ「ニコニコ本社」には募金箱を設置した。

 Google日本法人は「Google チェックアウト」の仕組みを使って、専用ページから募金を受け付けている。募金額は100円~2万5000円の間で設定できる。

 ビットワレットはEdy募金を受け付けている。義援金は全額日本赤十字に寄付する予定。

 ソネットエンタテインメントは会員向けポイントサービス「ソネットポイント」を通じた寄付を受け付けている。同社は5000万円の義援金も寄付する。

 クーポン共同購入サイト「シェアリー」は、1口100円を募金できるクーポンを2万枚販売する。集まった募金は日本赤十字社に寄付する。

 共通ポイントサービス「ネットマイル」はマイル(ポイント)による寄付を募っている。100マイル=50円分で寄付でき、集まった義援金は日本赤十字社に贈られる。

 ジャパンネット銀行および楽天銀行はそれぞれ義援金受付口座を開設。同行の口座から振込手数料無料で義援金を振り込める。義援金は、日本赤十字社を通じて寄付する。

 ぐるなびはポイントおよびクレジットカードでの募金を受け付けている。各都道府県の災害対策本部などを通じて全額を寄付する。
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